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ディスポーザーは、米国をはじめ多くの国々で広く利用されている家電製品です。
日本国内でも海外生活経験者や在日外国人宅での使用により広まり、個人輸入を含め現在年間10万台以上が輸入されているといわれています。
キッチンの中の段階で生ごみが無くなるという圧倒的な便利さはもちろん、大変衛生的であり、腐敗臭/虫害/ネズミ/カラスの根本的な解決策にも成り得ます。高齢化社会におけるごみ出しの負担軽減にも繋がります。
これだけではなくディスポーザーの普及は、地球温暖化の環境問題対策にも大きく貢献します。ゴミ全体の約1/3が生ごみというデーターがでており、その生ごみの大半は水分です。この大量の水分を火力で燃やすには莫大なエネルギーを必要とします。
生ごみがない状態ならば一般家庭ごみは乾燥物中心となり自然に近い形で燃焼します。ここに大量の水分を混ぜてしまうと火力が大きく下がります。火力を上げる為にさらなるエネルギーが必要になり、施設の稼働時間も伸びます。これらは地球温暖化の大きな加速要因となります。
燃焼火力が下がる問題は、エネルギーの損失だけではありません。
以下のデーターをご覧ください。
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| ■燃焼温度によるダイオキシンの発生量
700℃から500℃に下げると、⇒ダイオキシン発生量は10倍に
1000℃から500℃に下げると、⇒ダイオキシン発生量は100倍に
わずかな温度差でも発生量は倍増します。
ダイオキシンを発生させない為には、最低850度以上、可能であれば1200度以上でのごみ燃焼が必要です。
行政では高性能な焼却施設の導入に働きかけをしていますが、地方自治体がこれを受け入れておらず、結果400℃程度で焼却されているのが現状です。ダイオキシン摂取許容量も欧米の基準値より10倍以上高い数値となっています。
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■ゴミの焼却率
日本-----------70％以上
米国-------------20％未満
ヨーロッパ各国------20-60％ |
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■ごみ焼却施設数
日本--------約1850施設
米国----------約150施設
ドイツ----------約50施設
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| ■ゴミ全体に対する生ごみの割合 31.97％（横浜市調べ） |
おおよそメリットしかみつからないディスポーザーですが、日本で普及しない大きな理由として、自治体によっては下水設備に影響がでることを懸念し、自粛を要請していることがあげられます。
もともと水分を多く含む有機物である生ごみは、糞尿と一緒に処理するのが自然な処理方法と考えられます。食べ物を人体ではなく、機械（ディスポーザー）で処理すると考えると、これをエネルギーを費やして燃やすことは大変な無駄になります。
この処理量が増えることによってどれだけ下水に影響がでるのか未知数であることが自粛要請の理由でありました。
実際、ディスポーザー大国であるアメリカでも導入当初に同様の懸念があり、広範囲なテストが数十年にわたり繰り返されています。特に人口が集中し、下水の老朽化が著しいニューヨーク市内では導入に大変慎重な姿勢を示しましたが、21ヶ月に及ぶ研究とテストの結果、最終的な結論としてきわめて小さな影響しかないことを発表しています。
現在ディスポーザーはすべての州で使用されており、自治体によっては使用義務まで課せられています。
※ニューヨーク市内の下水道は東京/大阪と同じ合流式を採用しています。
日本国内においても、国土交通省により本格的なディスポーザー環境実験が4年間に渡って行われ、その最終結果が2005年7月に発表されています。
※この環境調査に当店取り扱い機種も採用されています。
いずれも1％未満の増加量と判断され、普及率が100％となったとしても殆ど影響がないことがない結果を公表しています。その上で、国土交通省は中立的な立場でディスポーザーの導入を各自治体の判断に委ねています。上記の結果から判断し、当店では粉砕力の高い高性能なディスポーザーのみの取り扱いを開始しました。
生ごみを流すのは環境に悪い、という意見も間違いではありません。
しかしながら、その生ごみは自動車で運ばれ、莫大なエネルギーを使って燃やされ、ダイオキシンが発生され、地球温暖化に影響を与え続けている現状も考えなければいけません。
ディスポーザーが普及し、家庭内の生ごみによるあらゆる問題が解決し、汚泥のコンポスト化などの資源利用率が上がれば、これ以上すばらしいことはありません。
